
プロアクティブ・リサーチ運⽤チーム
ファンドマネージャー自らの調査・運用能力を活かし、
長期の資産形成に資する運用をめざす
- 国内株式
- アクティブ
チームの特徴
主に国内の個人・法人・機関投資家のお客様向けに、
国内株式のアクティブ運用の戦略商品を提供。
運用資産は約700億円。
チームが掲げるのは3つの戦略(中小型戦略、サステナブル投資戦略、エンゲージメント戦略)。
それぞれの戦略責任者を中心に、ファンドマネージャー自身のリサーチを重視し、
パフォーマンスの向上に努める。
チームリーダーは、松田 親佳シニア・ファンドマネージャー。運用調査経験22年。2000年に日系生命保険会社に入社し2002年から日本株運用に従事。2005年 大和アセットマネジメントに入社し、日本株のアナリストとして中小型セクターを担当。2009年から日本株運用のアシスタント業務、ファンドマネージャー業務を担当。その後もアナリストやファンドマネージャーなど一貫して日本株運用に携わる。
チームメンバーは、6名で構成。平均運用調査経験12年。日本株運用に特化した運用を行うプロフェッショナルな6人で運営。アナリストの企業分析以外にも、ファンドマネージャー自らの調査・分析・運用能力を活かすことで、高いアルファ創出を目指した運用を行う。
運用手法
- アナリストのリサーチを活用すると共に、ファンドマネージャー自身によるボトムアップ・リサーチをアルファの源泉とした運用を行う。
- チーム内には、中小型戦略、サステナブル投資戦略、エンゲージメント戦略の3戦略があり、それぞれの戦略責任者が中心となり、チームメンバーと共にボトムアップリサーチを行うことで、好パフォーマンスの獲得を実現する。
プロアクティブ・リサーチ運用チーム
チームリーダー:松田 親佳
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中小型戦略
戦略責任者:須田 浩二 -
サステナブル投資戦略
戦略責任者:椎名 諒 -
エンゲージメント戦略
戦略責任者:松田 親佳
主要な運用戦略

中小型戦略
戦略責任者 須田 浩仁
代表ファンド:DCダイワ中小型株ファンド
- 運⽤哲学
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⾦融市場、⼈間社会、投資対象である企業は絶えず変化しているため、株式市場では各企業の企業価値と、実際の株価の間には常にずれ=「認知ギャップ」が⽣じている。
「認知ギャップ」が相対的に大きく、かつ「株価上昇のカタリスト」を持つ銘柄に投資機会を見出すことで、認知ギャップが縮小する過程において高水準の時間当たり投資成果を享受することができる。
- 運⽤手法
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主にボトムアップ・リサーチを通じた分析により、下記①②③のすべてを満たす魅⼒的な中⼩型銘柄に投資
①成長性 ②相対的に大きな認知ギャップ ③株価上昇のカタリスト
①成長性の主な切り口- 各国政府の政策の追い風を受けるなど時代に応じた成長分野で事業を展開する企業
- 産業構造・業界構造が変化しその恩恵を受ける企業
- 技術優位性などをはじめとした競争優位性を有する企業
- PBRやPER、PCFRなど各種バリュエーション
- 目標株価との乖離率
- 決算発表における市場予想を上回る業績成長
- 市場の認知が進んでいない銘柄の株価上昇

サステナブル投資戦略
戦略責任者:椎名 諒
代表ファンド:社会課題解決応援ファンド
- 運⽤哲学
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競争優位性を有し、持続的な利益成長が期待できるサステナブルグロース株を見極め、
将来の成長性からみて割高でない価格で投資を行うことにより、長期的に良好なリターンを
獲得することができる。
- 運⽤手法
- 社会課題解決に貢献するサステナブル投資テーマを選定 各国政府の政策や社会課題などの調査などにより、長期的な成長分野を選定。 投資テーマにおける関連銘柄の抽出 チームメンバーや企業調査アナリストの調査等により、関連銘柄を抽出。 個別企業調査 企業取材等を通じてビジネスモデル分析を行い、競争優位性や長期的な成長性を見極め、持続的な利益成長が期待できるサステナブルグロース株を選定。バリュエーション指標等を用いた株価評価を行う。 ポートフォリオマネジメント 目標株価との乖離、業績モメンタム、成長余地、投資テーマの注目度等を考慮して、ポートフォリオを構築。

エンゲージメント戦略
戦略責任者 松田 親佳
代表ファンド:日本企業エンゲージメント深化ファンド(適格機関投資家専⽤)
- 運⽤哲学
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企業が抱える課題に対し、適切な内容・手法によるエンゲージメントを実行することで、
企業価値を創出しリターンの源泉とすることができる。
- 運⽤手法
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企業経営層に対し、経営課題の解決策を提案し、PL/BS/CFの直接的な改善(企業変革)を目的とする「企業変革エンゲージメント」を行う。この企業変革エンゲージメントにより、
本来の企業価値を阻害する要因を排除することで、企業価値を創出する。
「日本企業エンゲージメント深化ファンド」および大和アセットの企業変革エンゲージメントについては
「専用ページ」がございます。ぜひこちらご覧下さい。
2024年10月末時点