最新のアナリスト予想に基づく高配当リバランス投資
ブルームバーグ
日本株高配当50指数
銘柄コード：354A
高利回りと高パフォーマンスの両立を目指す
ブルームバーグ日本株高配当50指数に投資
年4回のリバランスで
高い配当利回りを追求
ピンチアウトしてください。
- ※1ブルームバーグ日本株高配当50指数は配当込み
- ※2日本株高配当指数の合成指数は、東証の定義するカテゴリー「日本株指数（テーマ別）」からアクティブETFを除いた全12本のETFの連動対象指数のうち、2025年2月末時点の利回りデータがブルームバーグに公表されている高配当指数5本（配当込み）の利回り数値を平均し作成
- ※利回りについては直近12ヶ月実績配当利回りを使用。
- （出所）ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成
アナリスト配当予想に
基づく投資で高い
パフォーマンスを追求
ピンチアウトしてください。
- ※2017年3月末を100として指数化
- ※1ブルームバーグ日本株高配当50指数は配当込み
- ※2日本株高配当指数の合成指数は、東証の定義するカテゴリー「日本株指数（テーマ別）」からアクティブETFを除いた全12本のETFの連動対象指数のうち、2025年2月末時点の利回りデータがブルームバーグに公表されている高配当指数5本（配当込み）のパフォーマンス数値を100として指数化したのち単純平均し作成
- （出所）ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成
“違い”を生み出す
理由
ブルームバーグ日本株高配当50指数の特長
特長1複数のアナリストによる最新の配当予想データを活用
銘柄選定にアナリストによる最新の予想配当データを反映した「ブルームバーグ配当予想」を活用することで、企業の今後の配当金の変動（増配・減配）をいち早く捉え、高い投資成果を追求します。
実際の事例（川崎汽船）
ピンチアウトしてください。
基準日（判定日）における
予想配当利回り
（カッコ内は1株当たり予想配当額）
フリックしてください。
| ’21/3 | ’21/6 | ’21/9 | ’21/12 | ’22/3 | ’22/6 | ’22/9 | ’22/12 | ’23/3 | ’23/6 | ’23/9 | ’23/12 | ’24/3 | ’24/6 | ’24/9 | |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| ブルームバーグ予想 配当を利用した 年4回リバランス※1 のケース |
0.3% (0.9円) |
0.9% (4.1円) |
3.0% (20.3円) |
7.5% (57.8円) |
8.6% (76.4円) |
6.7% (61.5円) |
10.0% (67.6円) |
7.6% (70.9円) |
4.3% (43.8円) |
4.9% (57.8円) |
3.4% (57.6円) |
2.9% (57.8円) |
3.7% (75.2円) |
3.7% (86.0円) |
3.8% (85.0円) |
| 会社予想 配当を利用した 年1回リバランス※2 のケース |
0.0% (0.0円) |
- | - | - | 3.7% (33.3円) |
- | - | - | 6.6% (66.7円) |
- | - | - | 4.1% (83.3円) |
- | - |
- ※13、6、9、12月末の年4回
- ※23月末の年1回
- ※トータルリターンは除外基準日と組入基準日の配当込み株価より計算
- （出所）ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成
-
ブルームバーグ
配当予想とは -
正式名称は「ブルームバーグコンセンサス 1株当たり配当ブローカー予想」。
ブルームバーグがアナリストから提供を受けた配当予想データの平均値。データの提供から24時間以内に反映するため、配当予想の変動を速やかに捉えることができます。
特長2年4回のメンテナンス（銘柄・組入比率の見直し）を実施
予想配当利回りに基づく年4回の銘柄見直し
株価や業績見通しにより日々変動する予想配当利回り。ブルームバーグ日本株高配当50指数は、予想配当利回りの高さなどを基準に年4回銘柄を見直すことで高い配当利回りの維持を目指します。
フリックしてください。
組入除外銘柄
新規組入銘柄
2024年6月末
予想配当上昇
予想配当下落
スクリーニング除外
| 銘柄名 | 予想配当 利回り |
予想配当利回り ランキング |
|---|---|---|
| かんぽ生命保険 | 3.4％ | 87位 |
| 住友商事 | 3.4％ | 91位 |
| 三井住友フィナンシャルG | 3.2％ | 104位 |
| 日本郵政 | 3.2％ | 108位 |
| あおぞら銀行 | 3.1% | - |
| ＬＩＸＩＬ | 5.3% | - |
| シチズン時計 | 4.2% | - |
| セイノーホールディングス | 4.8% | - |
| 銘柄名 | 予想配当 利回り |
予想配当利回り ランキング |
|---|---|---|
| 野村不動産HLDGS | 4.2% | 26位 |
| 住友ゴム | 4.2％ | 29位 |
| 日本精工 | 4.2％ | 31位 |
| カシオ | 4.1％ | 36位 |
| 大林組 | 4.0％ | 41位 |
| 石油資源開発 | 4.0％ | 44位 |
| 日本新薬 | 3.9％ | 45位 |
| ＵＢＥ | 3.9％ | 52位 |
フリックしてください。
2024年9月末
- 予想配当上昇
- 予想配当下落
- スクリーニング除外
| 銘柄名 | 予想配当 利回り |
予想配当利回り ランキング |
|---|---|---|
| 積水ハウス | 3.5％ | 91位 |
| パーソルホールディングス | 3.5％ | 96位 |
| 日本新薬 | 3.3％ | 114位 |
| キヤノン | 3.3％ | 116位 |
| 飯田ＧＨＤ | 4.0% | - |
| カシオ | 4.1% | - |
| インフロニアＨＤ | 5.0% | - |
| 石油資源開発 | 4.8% | - |
| 銘柄名 | 予想配当 利回り |
予想配当利回り ランキング |
|---|---|---|
| 三菱自動車工業 | 4.7% | 17位 |
| シチズン時計 | 4.7％ | 18位 |
| 大和証券Ｇ本社 | 4.6％ | 27位 |
| デンカ | 4.4％ | 40位 |
| ダイセル | 4.4％ | 41位 |
| 日本特殊陶業 | 4.3％ | 42位 |
| INPEX | 4.3％ | 43位 |
| セイノーホールディングス | 4.3％ | 45位 |
フリックしてください。
2024年12月末
- 予想配当上昇
- 予想配当下落
- スクリーニング除外
| 銘柄名 | 予想配当 利回り |
予想配当利回り ランキング |
|---|---|---|
| 大林組 | 3.7％ | 81位 |
| 日本特殊陶業 | 3.6％ | 92位 |
| セブン銀行 | 3.5％ | 95位 |
| みずほフィナンシャルＧ | 3.5％ | 96位 |
| 三菱自動車工業 | 3.5％ | 100位 |
| SOMPOホールディングス | 3.3％ | 121位 |
| 日産自動車 | 1.7％ | 257位 |
| シチズン時計 | 4.8％ | - |
| デンカ | 4.7％ | - |
| 銘柄名 | 予想配当 利回り |
予想配当利回り ランキング |
|---|---|---|
| インフロニアＨＤ | 5.0％ | 12位 |
| 小野薬品 | 4.8％ | 16位 |
| 日本ゼオン | 4.7％ | 21位 |
| 三井化学 | 4.6％ | 22位 |
| トクヤマ | 4.5％ | 30位 |
| 日本M&Aセンターホールディングス | 4.4％ | 32位 |
| トヨタ紡織 | 4.4％ | 34位 |
| 住友重機械 | 4.4％ | 38位 |
| DMG森精機 | 4.3％ | 41位 |
- ※予想配当利回りは各銘柄入替時期の当期および翌期のブルームバーグ予想配当利回りを期間按分したデータを使用
- （出所）ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成
年4回の組入比率の見直し
ブルームバーグ日本株高配当50指数は、年4回構成銘柄の組入比率が均等になるように見直す逆張り投資により、リターン・リバーサル効果を狙います。
ポートフォリオにおける
投資イメージ
リバランス
直後
A～Cの銘柄を保有し運用
次の
リバランス基準日
A銘柄は株価が上昇したためポートフォリオでの割合が高まった（2%→3%）
C銘柄は株価が下落したためポートフォリオでの割合が低下した（2%→1%）
リバランス
実施
（A～C銘柄が全て銘柄選定の条件を
満たしたままの場合）
A銘柄は2%より超過した部分を売却し2%にする
→株価水準の高い銘柄を売却
C銘柄は2%に満たない部分を買付し2%にする
→株価水準の低い銘柄を買付
ブルームバーグ日本株高配当50指数について
銘柄選定プロセス
組入銘柄紹介
予想配当利回り上位銘柄
（2024年12月末時点）
| 企業名 | 予想配当 利回り |
組入 比率 |
|
|---|---|---|---|
| 1 | マ ツ ダ | 5.6% | 2% |
| 2 | ＪＦＥホールディングス | 5.5% | 2% |
| 3 | 日本製鉄 | 5.4% | 2% |
| 4 | 神戸製鋼所 | 5.4% | 2% |
| 5 | ピジヨン | 5.2% | 2% |
| 6 | 大和工業 | 5.2% | 2% |
| 7 | 日本たばこ産業 | 5.2% | 2% |
| 8 | 日本精工 | 5.2% | 2% |
| 9 | 双日 | 5.1% | 2% |
| 10 | アステラス製薬 | 5.1% | 2% |
- （出所）ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成
予想配当利回りの分布
ピンチアウトしてください。
- ※各指数組入銘柄の予想配当利回りを使用
- （出所）ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成
主要日本株高配当指数
との比較
主要日本株高配当指数の詳細
フリックしてください。
| ブルームバーグ 日本株高配当50指数 |
日経平均 高配当株50指数 |
野村日本株 高配当70 |
MSCIジャパン 高配当利回り指数 |
TOPIX 高配当40指数 |
|
|---|---|---|---|---|---|
| ユニバース | 東証上場株式 時価総額上位500銘柄 |
日経平均株価の 構成銘柄 （225銘柄） |
投資可能性を考慮した 国内上場銘柄全体 |
MSCIジャパン指数 （大型・中型） |
TOPIX100 |
| 構成銘柄 ウェイト |
均等ウェイト | 予想配当利回りと平均売買代金および株価をもとにしたウェートファクター | 均等ウェイト | 時価総額加重 | 時価総額加重 |
| リバランス | 年4回 | 年1回 | 年1回 | 年2回 | 年1回 |
| 利用配当 データ |
ブルームバーグ 予想配当 |
日経予想配当 | - | - | 直近1年間の 実績配当利回り |
| 構成銘柄数 | 50 | 50 | 70 | 32
※25年2月末時点 |
40 |
- ※2025年2月末時点
- （出所）各種データより大和アセットマネジメント作成
当指数への連動を目指すETF
iFreeETF ブルームバーグ日本株高配当50指数
銘柄のメンテナンスが不要
複数の高配当株を持っているけど、保有銘柄の企業業績や増配・減配の動向をチェックするのが面倒だし手間がかかる・・・
このETFなら、アナリストの情報をもとに年4回自動で銘柄を見直してくれるので手間がかかりません！
少額から分散投資可能
高配当株に投資しているが大きく値下がりしないか不安。複数の銘柄に投資するにはお金がかかるし・・・
このETFなら、1口数千円程度の金額で、50銘柄に分散投資することができます！
年4回の分配金を受け取り
銘柄によって配当金の受取時期や受取額がバラバラで管理しづらい・・・
このETFなら毎年決まった時期（1、4、7、10月の各7日）に分配金を受け取れ、50銘柄に分散投資しているため年間ベースで安定した受取額が期待できます！
基本情報
| 銘柄名・証券コード | iFreeETF ブルームバーグ日本株高配当50指数（354A） |
|---|---|
| 連動対象指数 | ブルームバーグ日本株高配当50指数（配当込み） |
| 決算 | 毎年1、4、7、10月の各7日 |
| 委託会社 | 大和アセットマネジメント |
| 受託会社 | 三井住友信託銀行 |
| 売買単位 | 1口 |
| 信託報酬 | 毎日、次のイ．の額にロ．の額を加算して得た額
|
| 上場日 | 2025年4月17日 |
指数について
「Bloomberg®」およびブルームバーグ日本株高配当50指数は、Bloomberg Finance L.P.および、同インデックスの管理者であるBloomberg Index Services Limited（以下「BISL」）をはじめとする関連会社（以下、総称して「ブルームバーグ」）のサービスマークであり、大和アセットマネジメント株式会社による特定の目的での使用のために使用許諾されています。ブルームバーグは大和アセットマネジメント株式会社とは提携しておらず、また、当ファンドを承認、支持、レビュー、推奨するものではありません。ブルームバーグは、当ファンドに関連するいかなるデータもしくは情報の適時性、正確性、または完全性についても保証しません。
追加的記載事項
基準価額の動きに関する留意点
当ファンドは、信託財産の1口当たりの純資産額の変動率を対象指数の変動率に一致させることを目的として運用を行ないます。ただし、主として次の理由から、基準価額の動きが指数と完全に一致するものではありません。
- (a)指数の構成銘柄のすべてを指数の算出方法どおりに組入れない場合があること
- (b)運用管理費用（信託報酬）、売買委託手数料等の費用負担
- (c)株式売買時の約定価格と基準価額の算出に使用する株価の不一致
- (d)指数の算出に使用する株価と基準価額の算出に使用する株価の不一致
- (e)株価指数先物取引と指数の動きの不一致（株価指数先物取引を利用した場合）
- (f)株式および株価指数先物取引（株価指数先物取引を利用した場合）の最低取引単位の影響
- (g)株式および株価指数先物取引（株価指数先物取引を利用した場合）の流動性低下時における売買対応の影響
- (h)指数の構成銘柄の入替えおよび指数の算出方法の変更による影響
- (i)追加設定時、および組入銘柄の配当金や権利処理等によって信託財産に現金が発生すること
- 2025年4月現在、ブルームバーグ日本株高配当50指数の先物取引は導入されておりません。同指数以外の指数先物取引を利用することがあります。
当ページの留意点
- 当ページは、大和アセットマネジメント株式会社により情報提供を目的として作成されたものです。
- 金融商品取引所における取引価格と当ページ掲載の基準価額は異なります。金融商品取引所における価格情報等については、売買をお申込みになる証券会社にお問い合わせになるか、ETFが上場する金融商品取引所のウェブサイト等をご覧ください。
- ETFを金融商品取引所で売買される場合には、委託会社作成の投資信託説明書（交付目論見書）は交付されません。売買をお申込みになる証券会社に、当該取引の内容についてご確認ください。
- 株式または金銭の拠出により当ファンドの取得（応募、追加設定）をご希望の場合には投資信託説明書（交付目論見書）を販売会社（指定参加者）よりお渡しいたしますので、必ず内容をご確認ください。
- 当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、取引価格、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
- 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
- 当ページは、各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性が保証されているものではありません。記載されている内容、数値、図表、意見等は当ページ作成時点のものであり、今後予告なく変更されることがあります。また、当ページ中における運用実績等は参考とする目的で過去の実績および結果を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。
- 分配金額は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。
- 当ページで使用した画像等はイメージです。
- 当ページで個別企業名が記載されている場合、あくまでも参考のために掲載したものであり、各企業の推奨を目的とするものではありません。また、ファンドに組入れることを示唆・保証するものではありません。
投資リスク
当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
基準価額の主な変動要因は、以下のとおりです。
- 株価の変動（価格変動リスク・信用リスク）
- その他
- 基準価額の動きが指数と完全に一致するものではありません。
- 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
- 設定・交換のお申込みにあたって、くわしくは投資信託説明書（交付目論見書）の「投資リスク」をご覧ください。
- くわしくは、金融商品取引所で取引をされる際にご利用になる証券会社にお訊ねください。
ETFに係る費用
（金融商品取引所を通してETFに投資するお客さまの場合）※2025年4月現在
直接的にご負担いただく費用
売買時手数料
販売会社が独自に定めるものとします。
【信託財産で間接的にご負担いただく費用】
運用管理費用（信託報酬）
毎日、次のイ．の額にロ．の額を加算して得た額
イ．信託財産の純資産総額に年率0.275％（税抜0.25％）を乗じて得た額
ロ．信託財産に属する株式の貸付けにかかる品貸料に55％（税抜50％）の率を乗じて得た額
その他の費用・手数料
- 有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、監査報酬等を信託財産でご負担いただきます。
- 受益権の上場にかかる費用および対象指数の商標の使用料（商標使用料）ならびにこれらにかかる消費税等に相当する金額を、受益者の負担として信託財産から支払うことができます。
- 商標使用料は信託財産の純資産総額に年率0.0253％（税抜0.023％）以内を乗じて得た額（ただし、年間106万円を下回る場合は106万円）となります。
- 上場にかかる費用は以下となります。
- 年間上場料：毎年末の純資産総額に対して、最大0.00825％（税抜0.0075％）
- 追加上場料：追加上場時の増加額（毎年末の純資産総額について、新規上場時および新規上場した年から前年までの各年末の純資産総額のうち最大のものからの増加額）に対して、0.00825％（税抜0.0075％）
- 売買委託手数料などの「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
- 売買時手数料について、くわしくは販売会社にお問合わせください。
- 運用管理費用の信託財産からの支払いは、毎計算期末または信託終了時に行なわれます。
- 手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
